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外国語をどう速習するか？　―　最近、寄せられる質問に答えて

投稿日：2011,07,05

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　以前から、「外国語をどう学べばよいか」といった相談をよく受けます。
最近では、急遽、外国に転勤することになった、それも英語圏以外に、といった方からも、相談を持ちかけられます。

　中には、旦那さんが転勤するので、それに動向しなければいけない主婦の方などからも、相談を受けることがあります。

　英語圏への赴任ならば、然程、問題はないでしょうが、それ以外の言語圏への赴任となると、大きな不安が伴うようです。

　実は、「語学の速習法」などというものは、本当はないと思っています。
語学の上達は、だいたい学習に投入される時間とエネルギーに正比例します。
最も、外国語学習にも、数学などと同様、天才という人たちがいますが、この人達は例外ですから、我々の学ぶべき実例にはなりません。

　若くはなくて、そこそこいい年になって、全く知らない言語の話される外国に行くことになったら、どうしたらよいか。
私自身だったら、こうするという方法を考えてみます。

　例えば、私がインドネシアやタイに、長期赴任することになったら、どんな風にその国の言語を勉強しようとするでしょうか。

　先ず、最も基本的な単語を100くらい、徹底的に丸暗記します。
数の数え方も、必要です。
挨拶の文句や買い物に必要な言葉、などを徹底して頭に叩き込みます。

100の言葉を覚えたら、それを200、300、500くらいにまで増やします。

先ず、500くらいの単語を覚えれば、最も基礎的な日常会話は可能になるはずです。

後は、とにかく日常の中で、その言葉を多く使うことです。
周りには、ネイティブ・スピーカーがあふれているわけですから、誤った表現をしてもらった時には、必ず直してもらうようにします。
常時、モバイル機器か手帳のようなものを持ち歩いて、新しく覚えた単語や、修正された表現は、記録しておくようにします。
時間を見て、それらの記録を繰り返し、復習します。

　単語の数や、表現法の数を増やしながら、最も重要な文法の基礎だけは押さえておく必要があります。

その言語では、過去や未来をどう表現するのか、とか、「仮定」の表現をどのようにするのか、とかいったことは、非常に大事になってきます。

　ある程度、文法の基礎中の基礎と、マスターした単語や表現の数が増えたなら、その時点で、私だったら、テレビやラジオのニュースを徹底的に聞き取る訓練をします。

そして出来れば、それと並行して、政治や経済の新聞記事を読解する努力をします。

これにはおそらく、個人で家庭教師を雇うことが最善の方法だと思います。

量は少なくてもよいから、１つの記事や文章を、徹底的に理解します。
出来たら、暗記するくらいになるとよいでしょう。

一点の疑問もないように、完全に理解しなければいけません。
少しでもわからない所や、曖昧なところがないように、完全に１つの文章や記事を理解することが大事です。

こういったことを続けてゆくと、多分、丸２年もその国にいれば、語学学習者としては中級レベルには到達することができると思います。

　多分、大事なのは、外国語学習を、苦難とは考えずに、アミューズメントと考えることですね。

　つまり、自分の母国語と異なる外国語の学習を、面白いと感じることができれば、苦労ではなくなります。

時間はかかりますが、楽しみになります。
そう思えるかどうかが、実は、語学に上達できるかどうかの大きな分かれ道なのだと思います。

　また別の言い方をすれば、外国人なのですから、どんなに努力をしても、所詮、ネイティブ・スピーカーのように、完璧にその言語を操れるようにはなりません。
所詮、「外国語は外国語である」と初めから、大きな諦めをもっていることも大事です。
　そうでないと、どんなに勉強しても、挫折感だけに悩まされることになります。

　言語によって、難しいポイントは異なってきます。

それは母国語と外国語との距離とも関係します。

イタリア人が、スペイン語を学習することは、酷く簡単なはずです。
また、ドイツ人がデンマーク語を習得することも、然程、難しくはないでしょう。

しかし、日本人がドイツ語やロシア語を学習しようと思えば、単語の記憶以上に、大きな壁として立ちはだかるのが「文法」です。

文法を正確に理解することなしに、ドイツ語やロシア語を読み書きすることは不可能です。

　英語の文法は、極めて単純ですので、ドイツ語やフランス語に限りません、他のヨーロッパの言語を勉強しようとした場合、文法の難解さが大きな壁になります。

しかし、そこで怯むことはありません。

かつて、私がアメリカでロシア語を勉強していた時に、幼少時にロシア革命でアメリカに亡命してきたロシア人の老教授が私にこう言ってくれたことがあります。
「ロシア語の文法は非常に複雑なように思えますが、全ての変化は、小さな文字で書けば、この紙一枚に収まります。」
そういって、教授は、文法の変化表を、大きな紙一枚に表記したものを見せてくれました。

それは、A3版が２枚くらいの大きさで、非常に小さな字でミッチリ書かれているのですが、確かに、「あぁーこれだけ覚えればいいのだなぁー」という安ど感もあります。

「ロシア語の文法法則は、無限ではないのだ。有限であり、目に見えるこの大きな紙一枚をマスターすればよいのだ。」と思うと、精神的に楽になります。

こういったことは、どの言語にも当てはまるはずです。

　英語と並んで、支那語には殆ど、文法らしい文法がありません。
支那語の達人に聞くと、とにかく、様々な表現法や単語・熟語の数を増やしてゆくというのが、学習法のようです。

　文法の学習ではなく、ここの表現法に習熟してゆくということが、文法が簡素な言語の学習法の王道のようです。

　ドイツ語やロシア語のような文法的に難解な（少なくとも我々にはそう思える）外国語を勉強する場合には、一つの救いがあります。

私の一般的な印象では、文法的に複雑な言語ほど、日曜用語に必須とされる単語の数が少ないことです。

　例えば、これは以前読んだ本なので正確ではないかもしれませんが、
新聞や雑誌に出てくる言葉の90％をカバーするのに、単語をいくつくらいマスターしなければならないか？という基準があります。

　フランス語やドイツ語では、5000語マスターすれば、90％のラインを超える事が出来ます。
これに対して、文法が単純な英語では、このラインが確か、8000語くらいのはずです。

　つまり、言語というものもバランスがとれていて、文法的に比較的単純な言語においては、単語の数を多く習得しなければならない。
文法的に複雑な言語においては、逆に、習得すべき単語の数はそれほど大きくなくてよい。
何か、そんな法則があるように思います。

　これは言語学者に聞いてみないと分かりませんが…。

　最近は、外国語学習においても、音声や映像の教材が豊富に手に入りますので、これは非常に強い味方です。
いつでも、どこでも、やる気さえあれば、勉強が可能です。

　現地に赴任する前から、挨拶の言葉くらいは、マスターする事が、どんな忙しい人にも出来るでしょう。

外国駐在が楽しくなるかは、私の見たところ、語学能力というよりは、寧ろ「パーソナリティーの問題」なのではないでしょうか？

個性豊かで、異文化に対する許容性があり、異文化との差異を楽しむような心境になれば、それは語学能力以上の、「現地への適応力」への源泉となります。

行きたくもない国に、突然、会社の都合で行け、と言われた方には、大いに同情しますが、
どうせ赴任するなら、それを「負担」とのみ考えるよりは、人生の新しい地平線を切り拓くチャンスと考えることができれば、貴方は既に、勝ち組の一人になったといえるでしょう。

　最近は、相談を頂いた方に、こんなお答えをするようにしています。
人それぞれ、状況色々ですので、お役にたつかどうかは分かりませんが・・・・・・・。

最後に一言！

日本語を勉強している欧米人が、どんなに苦労しているかを知れば、我々も非常に気が楽になります。
全く異なる文法と、２種類の表音文字の体系と、最低3000くらいの表意文字（漢字）をマスターしないことには、日本語の読み書きは不可能です。

モンゴル人やトルコ人は、同じウラル・アルタイ語系の言語なので、日本語のマスターは比較的容易だそうです。
ただし彼らにとっては「漢字」が大きな障害となっています。
　逆に、シナ人は、文法は全くことなりますが、漢字という共通項があるので、これまた別の意味で、日本語の習得が比較的早いようです。

　我々の側からすれば、以前、トルコ語の先生に聞いたのですが、日本人がトルコ語を学習することは、比較的容易だそうです。
語順にしても、「私は大阪に行く」という日本語と全く同じ語順で話せばよいのだそうです。

ですから、日本語に近い言語（これはあまり多くはないのですが）を勉強するのなら、日本人も語学が得意ということになるでしょう。

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【藤井厳喜ｱｶﾃﾞﾐｰ第2弾】日本を復活させる智恵─増税を許すな！復興財源はこうして創れ！《第1講：日本に復興財源はある》

投稿日：2011,06,30

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　民主党政権は、誤まった経済政策により、日本経済をさらに徹底的に破壊しつつあります。
東日本大震災の復興財源を生み出す為に、「増税」という手を付けてはならないタブーに手を付けつつあります。

ただでさえデフレ不況に苦しんできた日本経済は、増税が行なわれれば、更に過酷なデフレ恐慌に陥ってゆきます。

　国民の生活を、真に思いやる気持ちが無い人々が、政治権力を握り、生きた経済と財政を知らない愚かな人々が経済政策の実行にあたっている為です。

東日本大震災から日本を復興させ、日本経済を復活させることは十分に可能です。
増税によらないで、その為の財源を創りだす事も、極めて容易です。

愚かな政治家達が、日本経済を破壊することを防ぐ為に、緊急提言を行ないたいと思い、このシリーズ、「日本を復活させる智恵─増税を許すな！復興財源はこうして創れ！」全４回の放映を、急ではありますが、決意しました。

現在、マスコミで繰り返される「復興財源がない」という主張は、実は全く非常識な風説の類に過ぎません。
第2弾となりました藤井厳喜アカデミーの講座では、政治学講座に引き続き、全4回のシリーズで、この常識と思われている非常識を打ち破り、日本が直面する危機を打開する方策を、極めて平易な言葉で、誰にもわかりやすく解説します。

　さて、【藤井厳喜アカデミー第2弾日本を復活させる智恵─増税を許すな！復興財源はこうして創れ！】の
第１講は、「日本に復興財源はある」です。

1/2藤井厳喜ｱｶﾃﾞﾐｰ第2弾【日本を復活させる智恵】第1講日本に復興財源はある[H23/6/30]

YouTube　：　http://youtu.be/x2JUkpnXpV4　
ニコニコ動画：　http://www.nicovideo.jp/watch/sm14886367

第1講　「日本に復興財源はある」前篇

　この講義は、日本経済を復活させる方法について、具体的な提案を行なうものです。
東日本大震災の復興を実現し、日本経済全体を活性化させるには、政府が膨大な公共投資をする必要があります。

しかし現在のところ、「政府には財源がない」という理由で、積極的な公共投資拡大計画は不可能である、という結論になっています。これはトンデモナイ間違いです。

日本国にはお金があるし、政府が財源を生み出す事は可能です。
そして、政府の借金を増やさないで財源を創る事も可能なのです。

このことについて、具体的な提案を行ないます。

先ず、日本国には「家計」と「政府部門」と「一般企業（非金融法人）」合わせて、2700兆円の金融資産があるのです。

そして、対外純資産も270兆円も持っています。
日本国では、お金が余り過ぎて、国内に十分な投資活動が行なわれないものですから、海外にお金を投資する事になり、資産と債務の差額である対外純資産が、何と270兆円も?摘みあがっているのです。

日本は世界一の対外債権国です。
この外国に貸しているカネを引き上げて、国内に投資するだけでも、災害復旧はもとより、大きな経済成長を生み出すことが出来ます。
ですから、普通の国債もまだまだ発行することが出来るのです。

しかし、国の借金が増えるのは原則としては良いことではありません。
そこで、東日本大震災からの復興と日本の国力を倍増させる為の公共投資の財源として、最も望ましいのは、国家の通貨発行権を利用する事です。

日本で通貨発行権を持っているのは、日銀と政府（行政府、特定すれば財務省）の２つです。
この政府の通貨発行権は、政府の無形財産です。
この無形財産を日銀に売却する事により、その売却額を「日銀券」として政府が受取る事が出来ます。

こうすれば、政府は全く借金をつくることなしに、巨大な財源を獲得する事ができます。

2/2藤井厳喜ｱｶﾃﾞﾐｰ第2弾【日本を復活させる智恵】第1講日本に復興財源はある[H23/6/30]

YouTube ：　http://youtu.be/VqDvnhYJML4
ニコニコ動画：　http://www.nicovideo.jp/watch/sm14886577

第1講　「日本に復興財源はある」後篇

　日本政府には、「通貨発行権」があるので、これを用いれば、政府の借金を作ることなしに、極めて容易に公共投資の財源を生み出す事ができます。
一般には、行なわれていない手法ですが、財政危機にある現在の日本では、この手法を用いることが最も適切です。

　法律的にも、現行の日銀法の範囲内で、これを行なう事が出来ます。
そもそも、通貨は、国家の信用により、発行されるものですが、日本国内には通貨発行権を許可された機関が2つ存在します。

この２つの国家機関の1つが日本銀行であり、もう１つが行政府（財務省）なのです。
具体的には、行政府が持っている通貨発行権を、「無形財産」と見なし、この無形財産を日銀が買い取ることによって、いくらでも必要なだけ、政府は財源を確保する事が出来ます。

政府は、通貨発行権という無形財産を日銀に売却します。
日銀はこの無形財産を買い取ります。
その買い取った代価として、資金を政府に支払います。
このようにすれば、日銀券以外の政府発行紙幣という別の紙幣が流通することなしに、政府が財源を獲得する事が出来るのです。
これが最も将来に向けても問題を残さない政府の財源の創り方です。

　このように確保した財源は、復興の為の公共投資には勿論、社会福祉費などの一般歳出の財源としても用いる事が出来ます。
このように考えると、財源問題は、簡単に解決してしまいます。

　しかし、多くの人々は政府がこのように容易に財源を創りだす事が出来れば、通貨発行量が増えてインフレになるのではないか、と心配します。

しかしその心配は無用です。

現在の日本はデフレ危機にあるのであり、インフレ危機にあるのではありません。
供給力と生産力が有り余っていることによって、長期的なデフレ不況に苦しんでいるのです。

つまり、需要と消費の力が弱く、生産と供給の力が強過ぎるということが、日本の不況の根本的な問題なのです。
このバランスをとる為には、日本経済の需要を増大させるしかありません。
その手段として、政府が大規模な公共投資を行なう必要があるのです。

　しかし、根本的なところで、政府の通貨発行権を支えているのは「国民の勤勉な労働力」です。
政府が通貨発行権を利用し、大規模な公共投資を行なっても、国民が一生懸命に働かないのであれば、問題の解決にはなりません。
インフレを引き起こしてしまいます。

ところが日本国民は勤勉ですから、公共投資が呼び水となって、経済が活性化すれば、必ず一生懸命働いて、需要に見合った供給を行ない、消費に見合った生産を行ないます。
ですからインフレが起きる心配はないのです。

インフレなしで、政府が通貨発行権が行使できる事を保障しているのは、実は「日本国民の勤勉性」なのです。

　現在のデフレ構造不況の中では、働きたい日本人が働く事が出来ません。
東日本大震災の被災地においても、最も必要とされているのは、「雇用」です。
仕事をしたい人が、仕事が出来ないくらい悲惨なことはありません。
元気で働きたい人に、十分に働いてもらって、生産をあげてもらわなければなりません。

この「雇用の機会」を作り出すのが、本来の政府の経済政策です。
その為に、政府が自らの通貨発行権を用いる事は、巡り巡って国家経済全体の生産をあげ、国民一人一人の幸福に貢献する事になります。
ですからこのような政策が必要になってくるのです。

第2弾・藤井厳喜アカデミー「日本を復活させる智恵─増税を許すな！復興財源はこうして創れ！」のカリキュラムと開講日（公開日時）は以下の通りです。

第１講　6月30日　（金）　「日本に復興財源はある」
　そもそも「お金」とは、「通貨」とは何だろう？という根本論から見直し、政府貨幣発行通貨についても丁寧に解説します。

第２講　7月8日（金）　「国民を幸福にする経済政策とは」
　拙著『日本はニッポン！金融グローバリズム以後の世界』で提唱した新国民経済学の考え方をもとに、経済政策の考え方そのものを考え直します。

第３講　7月15日（金）　「資本主義というカラクリ解明」
今、我々が生きる「資本主義」というものは、そもそもどういうものなのか？
　さらに本質論を掘り下げます。

第４講　7月22日（金）　「市場とは何か」
　市場原理主義という言葉なども使われますが、そもそも「市場」とはどういう特性をもつのでしょうか？

　等々、こういう変化が激しく、経済の見方そのものが混乱したり、情報が氾濫する今だからこそ、一から根本的な経済を見つめ直し、皆さんが自分の頭でより深く、柔軟に考え、未来を切り拓く智恵に繋げるための考え方について、大いに語りたいと思います。

　尚、これらシリーズは、第１弾の『国民の為の政治学』講座同様に、YouTubeと私のブログ上での公開となります。（完全無料）

　開講日の日に忙しくて御覧になれないという方でも、いつでも何度でも、ご覧いただけます。

　是非、周りの方々にも、お気軽にご紹介、拡散ください。

　　このシリーズの後には、藤井厳喜アカデミー第３弾として、「国際関係論」講座シリーズの公開も既に準備中です。

※　当初、第2弾は「現代国語講座」の予定でしたが、順序を入れ替えての開講とさせて頂きます。
　是非、御期待下さい。

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いよいよ明日発売!!　-　藤井厳喜、近況と『超大恐慌の時代』　6月24日発売の御知らせ

投稿日：2011,06,23

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久々にYouTubeで、近況報告と新著の紹介をさせて頂きました。

　YouTube : 　http://www.youtube.com/watch?v=Znz1Cg00ji0　
ニコニコ動画：　http://www.nicovideo.jp/watch/sm14825402

昨日は夏至で、大変暑い日でしたが、立葵の句と写真をブログに掲載いたしました。

ここのところ、取材や本の執筆に忙しい毎日です。
ルーティーンの仕事をこなしながら、本を書くと、どうしても睡眠時間が少なくなり、中々大変なものです。

さて、6月24日に『超大恐慌の時代』という本が日本文芸社から出版されます。
私としては初めて、日本文芸社から上梓する本です。

少々、おおげさなタイトルかもしれませんが、このまま放っておくと日本経済はまさに坂道を転がり落ちるように悪くなってゆくことでしょう。

菅・民主党政権と日銀は、やるべきことをやらないばかりではなく、「増税」という、まさに「やってはいけないこと」すらやろうとしています。

3・11以前に日本経済は既に苦境にありましたが、3・11以降、更に苦しい状況になっています。
まさに「政策大不況」です。

日銀と政府が正しい政策さえとれば、日本は今からでも十分な経済成長を遂げることが出来ます。

これは前々著『ドンと来い!大恐慌』や『日本はニッポン！　金融グローバリズム以後の世界』でも説いたとおりです。

しかし、世界経済全体が二番底に向かってゆく現状において、私が提唱しているような政策をとる必然性は益々高まっています。

逆に、そのような国内の有効需要喚起の政策をとらなければ、日本経済の将来は全くの暗闇となってしまいます。

ともかく、勇気をもって現実を有りの儘に見つめるところから、日本復興を実現してゆこうというのが、この本のメッセージです。

国際秩序も益々混沌化の方向に向かっています。
世界は益々無秩序化しつつあり、これは単なる大不況以上にもっと恐ろしいことです。

そういった国際情勢の構造変化についても、この本は十分に解明し、予測しています。

日本と世界の近未来を真剣に考える方に是非、読んで頂きたい本です。

皆さんからの様々な問題提起や活気ある反応をお待ちしております。

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俳句　-　夏至の日、立葵　

投稿日：2011,06,22

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本日は夏至でした。
一年で一番、昼の時間が長い日です。

まだ梅雨はあけませんが、東京でも、陽光が燦々と降り注ぎ、暑い一日でした。
その強烈な陽光の下で、花盛りをむかえているのが「立葵（たちあおい）」です。

近くの散歩道に沿った空き地に、派手な色で咲き誇っています。

特に、人が栽培するような花ではなく、野草として空き地に自生しているような花です。
以前の私は、立葵は、何か下品な感じがして好きではありませんでした。

しかし、よく見ると、中々に優雅なところもありますし、何よりその強い生命力に惹かれます。

最近、私が詠んだ立葵の句を紹介させて頂きます。

【　立　葵　　（たちあおい）】

『　立葵　育てる人も　なく育つ　』　　　　厳喜　
　

『　立葵　赤白その他　奔放に　』　　　　　　厳喜　

『　苦にされず　愛されもせず　立葵　』　　　厳喜　　　

　『　風来れば　ゆらゆられおり　立葵　』　　　　　　厳喜　　

　『　立葵　　十二三本　　空地角(あきちかど)　』　　　　　　　厳喜

　『　立葵　色とりどりの　盛りかな　』　　　　　　　　厳喜　　

　『　立葵　　夏至の正午の　陽光に　』　　　　　　厳喜　

　『　よく見れば　　雅(みやび)となりぬ　　立葵　』　　　　　　厳喜　　

　『　立葵　人知らぬ間の　　盛りかな　』　　　　　　厳喜　　

　『　有る無しの　　如くに咲くや　　立葵　』　　　　　　厳喜　　　

　『　白きかな　　夜目にひときわ　　立葵　』　　　　　　厳喜

　『　ほかされて　なほ微笑(ほほえ)みて　　立葵　』　　　　　厳喜　

　『　近道の　　空地(あきち)の　隅(すみ)や　　　立葵　』　　　　　　　厳喜　　

　『　立葵　　咲き零れ　　咲き零れつつ　』　　　　　　　厳喜　　

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《お知らせ：藤井厳喜・新刊　6月24日、いよいよ発売》

『超大恐慌の時代』　藤井厳喜・著　（日本文芸社）

　著者もビックリの凄いタイトルですｗ（＞＜）　（表紙もインパクト…）
一時、候補になっていたタイトルに『世界大破産』というのもありました。（←これを見た時、流石にふきだしましたｗｗｗ）

　世界経済を冷静に観察すると、日米欧中、みな揃って、景気が下降していることが分かります。
特に日本においては、日本銀行と民主党政権がデタラメな経済政策を実行しているので、このままでは二番底に陥ることは確実です。
3・11の東日本大震災と、福島原発事故は、事態を更に悪化させてしまいました。

　リアルに世界経済の現状を分析した本ですが、勿論、日本が最後のババを引かない為にどうしたらよいのかの対応策についても論じています。

分かりやすく、図表もたくさん入れてありますので、経済が苦手という方も是非、手にとって、読んでみて下さい。
2011年に入ってからの中東騒乱も含む、最新情勢までカバーしてあります。

↑　6月24日・いよいよ新刊発売決定!!

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　↑　好評発売中！是非、御感想をお寄せ下さい♪　
「日本はニッポン！」特設ページ（　http://www.sowa.ne.jp/nippon/　）も出来ました。

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書評：『日米同盟崩壊 ~もう米軍は日本を中国から守らない~』　日米関係崩壊を憂うる元米陸軍大尉の警告の書

投稿日：2011,06,20

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6月13日（月）、拓殖大学における国際関係論の講義で、飯柴智亮さん著の『日米同盟崩壊 ~もう米軍は日本を中国から守らない~ 』を解説し、また、学生諸君に、推薦しておきました。

元米陸軍大尉の書いた、極めて現実的であると同時に、憂国の至情に溢れた著作です。
国防論を論ずる場合、愛国心が基本であるのは当然のことですが、情緒的な議論は全く役に立ちません。
軍人としての、極めてクールで現実的な著者の視点からは、一般日本人の想像もつかないような、日本の置かれている現実が見えてきます。

右とか左、あるいは親米・反米の立場を問わず、国防に関心を寄せる全ての人々に読んで頂きたい本です。
ちなみに、この著者には、『第82空挺師団の日本人少尉』という前著もあります。
こちらも、貴重な実戦体験談としてお勧めです。

書評：『日米同盟崩壊 ~もう米軍は日本を中国から守らない~ 』　

日米関係崩壊を憂うる元米陸軍大尉の警告の書

（※　Amazonの書評にも書き込みました）

元アメリカ陸軍大尉　飯柴智亮（ともあき）著

この本は、日本の国防に関心のある全ての日本人に読んでほしい本です。
後書きも入れて204ページの小さな本ですが、情報は豊富であり、また、元日本人であった（現在は米国籍）著者、飯柴さんの、日本を憂うる心情がひしひしと伝わってきます。

　一言で言えば、飯柴元大尉が一番心配している事態は、日本がアメリカに見放され、ついにはChinaの属国になり果ててしまうという状況です。
彼自身の筆になる、日本の近未来における最悪の事態の想定（シュミレーション）が、P20からP22に書かれています。
最後には、2060年、日本の大部分は「中華人民共和国・倭人自治区」になり、北海道のみはロシア領土となる、というシナリオです。
　私自身は、この最悪の事態「MDCOA：Most Dangerous Course of Action」が現実になるのは、もっと早いのではないか、と想定しています。

　アメリカ軍の将校として、アフガニスタンで6カ月も最前線で戦い、又、大尉として米軍中枢部の動きを熟知している飯柴さんならではの、極めてリアリスティックな観察と提言は、日本の国防に関心のある如何なる立場の人々にも、非常に有益であるはずです。

　飯柴さんは日本人として生まれ、若い頃に米軍の将校となる事を志し、米国籍を取り、その志を実現した稀な日本人です。
軍人として優れた資質を持つ事は、勿論ですが、米国籍を取った後も、彼の母国日本に対する愛国心は全く衰えていません。
そもそも、飯柴さんは、日本を守る為にこそ、米軍に入隊したのだそうです。
それは、憲法9条にがんじがらめにされた自衛隊が現実には戦う事が出来ない武装集団になってしまっているからでした。

この著書の小見出しのいくつかを紹介すれば、本全体の内容が想像できると思うので、そのいくつかを紹介しておきます。

第1章　日米同盟は最長でも2050年で終わる
　・　日本は力の落ちたメジャーリーガーのようにアメリカから捨てられる
　・　米国はカルガモの親鳥ではない。ヨチヨチついてゆくのは危険
第2章　私が現場で見た日米同盟最前線の真実
　・　「おとぎの国の軍隊」と戦う自衛隊の指揮所演習
　・　ボールボーイを何年やっても野球選手にはなれない
第3章　日本とアメリカは一緒に戦えるのか
　・　役人自衛官、サラリーマン自衛官とは同盟できない
　・　自衛隊のIT情報戦略は“竹やり”レベル
第4章　米国の本音・中国の野望・日本の迷走
　・　米国の国家戦略は日本切り捨てへ向かう
第5章　中国の属国にならない為には何をすべきか
　・　尖閣諸島に日本人を常駐させることの大きな意味
　・　イタリア憲法にならって憲法9条を進化させ、自衛隊から国防軍に

　重要なことは、飯柴さんは、その立場にも関わらず、日本が常にアメリカにつき従ってゆけばよいという従米の立場を主張しているのではない！ということです。　
対米自立をしたシッカリとした主権国家に、日本が生まれ変わって欲しいというのが、彼の念願するところです。
そのような国家であってこそ、はじめてアメリカとの真の同盟関係が構築できるのです。

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