「環境革命で伸びる日本経済と住宅事情」の講演を終えて

　度々、このブログ上でもお知らせさせて頂きました講演会が本日、無事、終了しました。


秋葉原の新しく、素晴らしいホールでの講演会でした。


映像音響施設もハイテクの最先端の環境で、私の講演オープニングのイメージ映像も450インチの巨大スクリーンにはえ、講演にも入りやすかったです。

　本日の講演の要旨は、以下のようなポイントでした。


今後、環境（グリーン）ビジネスが経済成長を引っ張るエンジンの1つになってゆく事。
今までは、環境問題といえば、経済成長の足を引っ張るもの、と捉えられてきましたが、今後はその逆で、環境関連ビジネスが経済成長のエンジンになってきます。

　このトレンドは、アメリカにおけるオバマ大統領の誕生によって、決定的になってきました。
欧州では、このトレンドは既に定着しています。

　日本では、現在の大不況からの脱出のために大規模な内需拡大策が求められています。
日本経済は外需（輸出）に過度に依存していましたが、世界金融恐慌でこの外需が大幅に落ち込んでしまった為に、日本経済も底の深い不況に叩き込まれました。
　そこで、現在の不況に対する経済対策としては、内需を拡大するしか方法がなくなってきています。

　この内需拡大策の中でも、環境ビジネスは今後、ひとつの大きな柱に育ってゆくでしょう。
また日本では、欧米に比べ、住宅環境が先進国としては見劣りがするため、住環境の改善が内需拡大の1つの眼目になってくると思います。
　この2つのトレンドを合わせて考えると、今後の日本では、エネルギー効率のよいエコロジーに十分配慮した住宅やマンション、アパートの建設が大きなトレンドになって来るでしょう。

　現在は不況期にあるので多くの人は、首都圏でもマンションや住宅の建設には、非常に消極的です。
しかし不況の今は、建設資材も人件費も安く、また金利も低いので、低コストで建設をする事ができます。
長期的に見れば不況の後には必ず好況が来るわけで、経済的にゆとりのある人にとっては、現在はマンション、住宅等の建設の大きなチャンスになっています。

　日本国の政府は、太陽光発電などに補助金を出していませんが、東京都は今後２年間で９０億円もの補助金を太陽光発電や太陽熱利用機器に支出する事になっていて、その意味でも今はこういった補助金を積極的に活用するチャンスであるといえます。